月々の支出の中でも大きな割合を占めることが多い「住居費」。
その「住居費」にダイレクトにアプローチできる福利厚生が「社宅・寮あり」です！

法人が集合住宅として寮を建てる「自社寮」、マンスリーマンションの社宅利用、一般マンションの一室を社宅として法人契約する「借り上げ」…
自己負担の金額も、一部負担から無料までさまざま。一般マンションの借り上げの場合、「現在住んでいる部屋をそのまま法人名義に変更する」という形で、引越しせずに家賃負担だけを軽減できるケースもあります。

法人に提示された中から選ぶこともありますが、自身で不動産屋と話し、部屋を選んで法人の担当とすり合わせてもらうことも。職場のそばの住居を確保できることが多く、通勤の負担を軽減できる…という側面にも注目です。

防犯に配慮した「オートロック」「女性専用」から、身ひとつで生活を始められる「家具・家電付き」、近年ニーズが高まってきた「ペット可」など、一口に「社宅・寮」といっても物件は多種多様。多くは単身者用ですが、配偶者・こどもがいても利用できる「世帯用」の社宅を用意している法人も存在しています。